有機作物が大ブーム

化学肥料を使わない有機食品への世界的な関心の高まりに伴い、年間消費額はここ数年、２０％前後の伸びを記録。それに伴って、アフリカや南米諸国が新たな生産先として注目を集めている。一方で有機農業への転換に後れを取った欧米の農家は“苦戦”を強いられている。

　英国を拠点とする食品コンサルタント、アマリット・サホタ氏によると、世界の有機食品の消費額は２００６年度、前年比で約１８％増となる約３９０億ドルを記録した。０７年の消費額も同じ程度増えて、約４５０億ドルに達するという。

　現在、消費全体の９７％を欧州諸国と北米が占めており、ドイツ、英国、イタリアの順で多い。日本は栽培基準が最近変更されたため、単純比較できないものの、全体の１％程度を占めるという。

　世界の消費量増加にともなって今、注目されているのは、ケニア、ウガンダ、タンザニアなどアフリカや南米諸国だ。

　こうした国々には、貧しさゆえに化学肥料を使わず、堆肥（たいひ）で作物を栽培する農家が多く、欧米市場に直ちに輸出できるケースも少なくないという。

　サホタ氏の試算では、南米諸国では過去４年間で、有機作物の生産量が１０００％、アフリカ諸国では実に、９０００％も増加した。輸出作物は南国果物をはじめ、多岐にわたるという。途上国では、有機食品と認定する検査官をめぐる汚職もあるため、関係企業はアドバイザーを定期的に派遣し、欧米並みの基準を維持することに躍起だ。

　その一方、欧米の農家は厳しい状況に置かれている。ドイツでは、０６年時点で有機栽培農家が９６４５軒（前年比０・４％増）あるが、十分な利益を見込めないとの嘆きも聞かれる。

　一般農家が化学肥料の使用をやめても土壌が有機栽培に適していると認められるまでには３年前後かかるため、移行期間中に「売り上げが最大で６０％程度落ち込む」（独公共放送）といい、有機栽培への転換をためらう農家は多いという。